産廃として扱われる廃プラスチック類とは?含まれるごみの内訳とリサイクル方法も解説
目次
廃プラスチック類とは、事業活動の最中に排出されるプラスチックの破片や、不要になったプラスチック製品が含まれるごみのことです。廃プラスチック類は産業廃棄物に分類されるため、一般廃棄物として処分ができません。
廃プラスチック類は自然環境への汚染が懸念されるため、適切な処分が求められます。したがって、廃プラスチック類を処分する場合は、専門業者へ依頼する必要があります。
この記事では、廃プラスチック類の具体的な事例やリサイクル方法をわかりやすく説明します。廃プラスチック類に該当するごみについても解説しているので、判別がわからない方もぜひご一読ください。
廃プラスチック類とは?定義と内訳
廃プラスチック類とは、企業や団体などの事業活動によって生じたプラスチックごみのことです。事業活動によって発生したごみは「産業廃棄物」に該当し、そこに廃プラスチック類も含まれます。
廃プラスチック類はプラスチック製品を製造する際に発生し、該当するごみは以下の通りです。
- 合成ゴム
- 合成繊維のくず
- 発泡スチロール
- PPバンド
- 食品容器
- ペットボトル
- 廃タイヤ
- 事務用品
廃プラスチック類は産業廃棄物に該当するため、一般廃棄物としては処理できません。したがって、処理する際は専門業者へ依頼する必要があります。
現在では、ほとんどの事業でプラスチック製品を使用します。そのため、大抵の事業で出てくるごみには、廃プラスチック類が含まれていると考えてよいでしょう。
廃プラスチック類がもたらす問題
近年では数多くの環境問題がありますが、廃プラスチック類は特に深刻な問題の1つです。実際に大量のプラスチックごみが海へ流出してしまい、海洋生物の生態系に深刻な影響を及ぼしています。
海洋生物の生態系を破壊する「マイクロプラスチック問題」も、廃プラスチック類が原因です。
過去には、廃プラスチックを中国などの海外へ輸出する形で処理してきました。しかし、2017年に中国が廃プラスチックの輸入を禁止したことで大量のごみが行き場を失い、国内で処理する方向へ転換しています。
国内で廃プラスチック類を処理する主な方法が焼却処分です。しかし、焼却する際に二酸化炭素を発生するため、環境負荷が大きいことが問題となっています。
したがって、環境負荷を軽減するために、廃プラスチック類は適切に処分しないといけません。
廃プラスチック類をリサイクルする3つの方法
廃プラスチック類は埋め立て処理をしても自然分解されないだけでなく、土壌や地下水を汚染する恐れがあります。そのため、日本では以下3つのリサイクル方法のいずれかで処理されています。
- マテリアルリサイクル
- ケミカルリサイクル
- サーマルリサイクル
順番に確認していきましょう。
マテリアルリサイクル
マテリアルリサイクルとは、廃プラスチック類を選別して細かく粉砕し、他の製品やプラスチックの材料として再利用する方法です。マテリアルリサイクルで作られる代表的な製品には、以下のような物があります。
- 包装用トレイ
- 衣服やバッグ
- ベンチ
マテリアルリサイクルで処理されるのは、2022年現在でプラスチックごみ全体の20%前後と言われています。プラスチック循環利用協会によると、処理されるプラスチックごみの多くは、使用済みのペットボトルや包装用フィルムとのことです。
リサイクルに関する新技術が開発されれば、マテリアルリサイクルの割合もさらに増えていくでしょう。
ケミカルリサイクル
ケミカルリサイクルは、廃プラスチックを化学的に処理する方法です。代表的な例は、廃プラスチック類に含まれるペットボトルを化学的に合成しなおして、再度ペットボトルとして利用するなどです。
ケミカルリサイクルの他の例を、いくつかピックアップしてみました。
- 製鉄所で使用する還元剤にする
- ガス化させて水素やメタノールを生成する
- コークス(蒸し焼きにした石炭)を製造する際の原料にする
ケミカルリサイクルは高コストかつ技術的な問題があることから、処理されるプラスチックの量は全体の数パーセント程度と、非常に少ないです。
サーマルリサイクル
サーマルリサイクルは、廃プラスチック類を燃料の代わりにして処理する方法です。一般ごみの焼却処分と異なり、サーマルサイクルは最後まで燃やしきる方法が採用されています。
日本で使用されている用途は、主に以下の3つです。
- 発電
- 温水
- 暖房
燃料の代わりになるために使い道が多くあるので、日本ではサーマルリサイクルによる処理が主流となっています。
まとめ
プラスチックが事業活動を行う上で欠かせない素材である限り、廃プラスチック類は必ず出ます。しかし、廃プラスチック類は家庭ごみと違って産業廃棄物に分類されるため、自治体では引き取ってもらえません。
そのため、間違った対応をしてしまうと不法投棄になってしまう恐れがあるため、処分の際は注意しましょう。
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この記事を書いた人

山本 智也代表取締役
資格:京都3Rカウンセラー・廃棄物処理施設技術管理者
廃棄物の収集運搬や選別、営業、経営戦略室を経て代表取締役に就任。
不確実で複雑な業界だからこそ、わかりやすくをモットーにあなたのお役に立てる情報をお届けします。