レントゲン機器は処分ルールが厳しいため使わなくなった場合にどのように処分すればよいか、迷うことでしょう。レントゲン機器にかぎらず、医療現場で使われる機器を間違った方法で廃棄すると、罰則を科せられる場合があります。

本記事では、レントゲン機器の処分方法や費用の目安、注意点を詳しく解説します。スムーズに処分するために、ぜひ参考にしてください。

レントゲン機器を廃棄する方法

前提として、レントゲン機器は産業廃棄物に分類されるため、家庭ごみとしては処分できません。産業廃棄物とは、事業活動により出たごみのうち、法律で決められた特定の種類の物を指します。

産業廃棄物の具体的な処分方法は、以下の3つです。

• メーカーに回収してもらう
• 買取業者に買取りしてもらう
• 産業廃棄物の回収業者に処分を依頼する

ひとつずつ見ていきましょう。

メーカーに回収してもらう

レントゲン機器を製造したメーカーによっては、回収してくれる場合があります。新しい機械を購入して入れ替えるタイミングであれば、古い装置を下取りに出して導入費用を抑えることも期待できます。

ただし、メーカーによっては費用がかかるケースもあるため、問い合わせの時点で確認しておきましょう。

また、製造が終了してから長い年月が経過した古い機種などは、メーカー側でも対応できない場合があります。後になって「回収できない」という事態にならないために、事前に型番を伝えておきましょう。

買取業者に買取りしてもらう

製造から日が浅い機械や動作が良好な装置は、中古の医療機器市場で需要があるため、査定を依頼してみてください。

買取り対象は原則として製造年数が新しめの機種に限られるものの、型式によっては古めであっても対象となる場合があります。付属品の有無や具体的な型番によって査定額が大きく変わるため、正確な情報を伝えたうえで査定を受けることが大切です。

業者を選ぶ際は、中古の医療機器を売買するために必要な古物商許可を持っているか、確認してください。

産業廃棄物の回収業者に処分を依頼する

メーカー回収が難しく、中古としての買取りも難しい場合は、産業廃棄物の回収に対応している業者に処分を依頼しましょう。

産業廃棄物を捨てる際には、ごみ処理が最後まで正しくおこなわれたかを確認するための「マニフェスト（産業廃棄物管理票）」が必要です。マニフェストとは、排出者が処理業者に渡し、最終処分が終わるまでの流れを記録して報告を受けるための書類です。

レントゲン室をまるごと解体する場合は、壁に含まれる鉛の処分や内装工事まで一括で対応できる会社を選ぶと、手間がかからずに済みます。

関連記事：【産業廃棄物の種類一覧表】適切な処理・処分の流れとは

レントゲン機器を処分する際にかかる費用

レントゲン機器の処分にかかる費用は、撮影装置が1台だけであれば10万～20万円程度が目安となります。撮影室にあるすべての設備を一度に撤去する場合は作業内容が大幅に増え、解体工事も含めてトータル100万円超となるケースも珍しくありません。

装置の重さや運び出す場所の広さ、解体の有無などの条件によって、最終的な支払い金額は大きく変動します。正確な予算を把握するためには、複数の業者から見積もりを取り、内訳をじっくりと比較検討しましょう。

レントゲン機器を産業廃棄物として処分する際の手順

レントゲン機器を産業廃棄物として適切に処分するには、決められた順序で手続きを進めます。具体的な流れは、以下のとおりです。

1. 複数の処理業者へ連絡し、見積もりを作成してもらう
2. 保健所などの役所に対し、装置の使用を止めることを知らせる「廃止届」を期限内に提出する
3. 機器の引き渡し当日にマニフェストを発行し、業者が正しく運搬したかを確認する
4. 装置を処分場へ運搬し、後日処理が終わった報告を受け取る

手続きをひとつでも忘れてしまうと法律違反に該当しかねないため、スケジュールに余裕を持って丁寧に進めてください。

レントゲン機器を廃棄するときの注意点

レントゲン機器を廃棄する際に注意すべきポイントは、以下の3点です。

• 有害物質が含まれていないか確認する
• 早めに廃止届を提出する
• 保存されている個人情報は丁重に扱う

医師としての信頼を守るために重要なことも含まれているため、確実に押さえて作業を依頼しましょう。

有害物質が含まれていないか確認する

レントゲン機器は古い機種の場合、特定の有害物質が含まれている部材が使用されています。レントゲン機器に含まれている主な有害物質は、以下の2つです。

種類	特長	用途・使われている部位
ベリリウム	非常に硬くて軽い金属の一種 粉末などを吸い込むと肺に深刻な害を及ぼす可能性がある	Ｘ線を出す管
ポリ塩化ビフェニル（PCB）	熱に強く、電気絶縁性が高い特性を持つ 慢性的な摂取すると体内に残留・蓄積しやすい性質がある	絶縁油

有害物質の有無によって捨て方や料金が大きく変わるため、事前にメーカーへ型番を伝え、含有状況を確認しておくと安全です。正しい申告を怠ると、作業中にスタッフが健康を損なったり、処分場での受け入れを拒否されたりするトラブルにつながります。

なお、PCBは平成2年以前に製造されたレントゲン機器は含まれている可能性が高いです。該当する機器は、令和9年3月31日までに処分するように環境省から通達が出されています。

参照：低濃度PCBの調査及び適正処理について｜公益財団法人産業廃棄物処理事業振興財団

早めに廃止届を提出する

レントゲン機器の使用を廃止する場合は、所管の保健所や労働基準監督署に対して、速やかに「廃止届」を提出する義務があります。廃止届を出さないと、たとえ使用を停止したとしても設置したままの扱いになります。

提出期限は地域によって異なるものの、京都市の場合は廃止してから10日以内です。

手続きを忘れたまま放置していると、行政による監査や立ち入り検査の際に指導や指摘の対象になります。他社への売却やリース会社への返却をおこなう場合であっても、病院としての廃止手続きは別途必要であることを覚えておいてください。

参照：診療用放射線（機器・照射線源）の廃止等に関する届出書｜京都市

保存されている個人情報は丁重に扱う

レントゲンフィルムやデジタル形式の記録データには、患者の氏名や病状などの重要な個人情報が含まれています。医療法や個人情報保護法に基づき、これらの情報が外部に漏れないように責任を持って管理し、物理的に破壊してから捨てましょう。

フィルムを捨てる場合は一般的に、専用のシュレッダーにかけるか溶解処理する方法を取ります。パソコンのハードディスクやサーバー内のデータも、専用のソフトを使って完全に消去してください。専門業者に依頼した場合は消去証明書を発行しているため、不安な方は受け取ると良いでしょう。

万が一でも情報の漏洩が起きると、病院の信用を失うだけでなく、損害賠償などの大きな法的リスクを背負うことになりかねません。

レントゲン機器の廃棄についてまとめ

レントゲン機器は法律で廃棄方法が厳格に決められており、適切に処分することが大切です。メーカーや産業廃棄物回収業者と協力し、マニフェストの発行や役所への廃止届の提出といった必要な手続きを進めます。

装置に含まれる有害物質の有無によって、業者側の対応が異なる場合があるため、品番は正確に伝えてください。また、患者の個人情報が詰まったフィルムやデータは完全に消去しましょう。

レントゲン機器をはじめとした医療機器の処分にお困りの方は、山本清掃へご相談ください。装置の搬出から処分まで、安全に配慮しながらスムーズに作業することをお約束いたします。

ご不明な点や具体的なお見積もりの相談は、電話・メール・LINEから気軽にお問い合わせください。